以前から「フード&ドラッグ」を掲げ、生鮮強化型ドラッグストア（DgS）を東海・北陸地方を中心に展開するGenky DrugStores（福井県）。今年からは、EDLP（エブリデー・ロープライス）をより追求するための新たな施策に取り組み、さらなる集客力強化を図っている。直近の取り組みと、フード&ドラッグ市場の今後の展望について聞いた。
DgSの常識「推奨販売」を廃止
──足元の営業状況を教えてください。
藤永 2024年6月期に入っての実績を見ると、全店ベースの売上高は、対前年同月比8～12％増、既存店ベースでは同5～7％増で推移しています。前期は既存店実績が前年を割る月もあるなど総じて厳しかったのに対し、現時点では、今期は比較的好調といえます。
また、コロナ禍前の19年度と比較すると、今年度の既存店売上高の伸び率は約10％で、同業他社と比較しても順調です。私としてはその優劣の差は、本当の意味でのEDLPに取り組んだかどうかにあるのではないかと分析しています。
●1962年福井県生まれ。88年「ゲンキーつくしの店」を開業、90年ゲンキー株式会社を設立。2017年に持株会社化によりGenky DrugStoresを設立、現職就任。
──藤永社長が考える「本当の意味でのEDLP」とはどのようなものでしょうか。
藤永 難しい話ではなく、EDLPの本来の定義に則っているという意味です。クーポンをはじめさまざまな販売促進策を組み合わせながら低価格を“表現”しているチェーンも少なくありません。多様な情報に惑わされ、「買わなくていいものを買ってしまう」といったストレスを感じてしまうお客さまも多いのではないでしょうか。売り手にとっては好都合かもしれませんが、お客さまにとっては決して満足できる買物体験とはいえません。
一方、昨今のインフレ下で、「毎日低価格」というEDLPの定義をシンプルに実現している食品スーパー（SM）やディスカウントストア、DgSチェーンが集客力をさらに高めているのは周知のとおりです。われわれもその部類に入っているからこそ客数が大きく増加し、好業績に寄与しているのです。
──“自称”EDLPか、しっかり定義に即したものかは消費者には確実に伝わっていると。
藤永 そうです。そうしたなか当社は「よりわかりやすい安さ」を追求するため、今年の春、医薬品や化粧品など
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