イトーヨーカ堂（東京都／山本哲也社長）が運営する「イトーヨーカドーネットスーパー」が大きな転換点を迎えている。店舗出荷型ネットスーパーとして長く展開してきた同サービスだが、かねて準備を進めてきたネットスーパー専用大型センターが2023年に稼働開始し、一部エリアの店舗がセンター出荷型に移行した。24年度にはさらなるセンター開設を予定するなど、投資先行でネットスーパー戦略を推し進めようとしている。
反動減の影響で売上は前期割れに
「イトーヨーカドーネットスーパー」がサービスを開始したのは2001年と古く、国内ネットスーパーの草分け的な存在となる。子育て世帯や有職女性などを取り込み、徐々に展開エリアを拡大し、現在は北海道、東北、関東、北陸、中部、関西の19都道府県をカバーする。
取り扱い商品数は約1万アイテム。食品のほか日用品、衣類、セブン&アイ・ホールディングス（東京都／井阪隆一社長）のグループ会社である赤ちゃん本舗（大阪府／味志謙司社長）やシェルガーデン（東京都／野口裕二社長）の商品も販売。冷凍和牛やグループ会社Peace Deli（ 東京都／和瀬田純子社長：以下、ピースデリ）が製造するミールキットなどネットスーパー専用のオリジナル商品も扱っており、その比率は全体の約10％に拡大している。
送料はダイナミックプライシングを採用し、110～330円と店舗、または配送日時によって異なる。自宅への配送だけでなく、イトーヨーカドー店舗やマンションなどに設置した専用ロッカーでの受け取りにも対応している。
直近の注文1回利用当たりの購入点数は約23点、注文単価は約7000円。他ネットスーパーと同じく、飲料や米、またトイレットペーパーなど重たいものやかさばるものがよく売れているが、直近では生鮮3品の売上高構成比が高まっているという。
ネットスーパー事業の売上高は21年2月期が357億円、22年2月期が362億円とコロナ禍による外出控えを背景に伸長したものの、感染拡大が一服した23年2月期は349億円と、反動減の影響などにより、前期、前前期を下回る着地となっている。
センター移行によって得られている成果は
そうした中、
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