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バロー、持ち株会社制移行でホームセンター+ペットの事業会社へ

 バロー(岐阜県/田代正美社長)の2015年3月期営業収益は4705億円(対前期比3.6%増)で、営業利益は150億円(同5%増)の増収増益だった。

 そうしたなかで同社のHC事業は、増税の影響と灯油価格の下落が響き、営業収益465億5600万円(横ばい)、セグメント利益20億1100万円(同13.7%減)と減益だった。期中に2期ぶりとなる3000坪の大型店(松阪店)をオープンさせ、高山店と各務原中央店の2店舗を増床した。既存店売上高は通期で2.9%減となったが、増税等の一時的影響を除くと堅調に推移したとしており、売上総利益率も対前期比で0.6ポイント改善した。

 バローは15年11月に持ち株会社制に移行し、10月1日付けで商号をバローホールディングスへと変更することに伴い、HCとペットショップ事業を分社化させる。名称はホームセンターバローで、H C事業とペットショップ事業を行う。事業会社の社長には和賀登盛作氏(現・バロー取締役ホームセンター営業部長)が就任する予定だ。

 ホームセンターバローの戦略は、3000坪の大型店を中心に専門化を推進することにある。タイヤの取り付け・交換を行う「タイヤ市場」を5店舗に併設するほか、生活支援サービスを展開するベンリーコーポレーション(愛知県/前田満定社長)とFC契約締結。今年4月には各務原中央店内にFC1号店をオープンさせた。

 今後3000坪の大型店を年間1〜2店舗新設して成長を実現するほか、商品とサービスで専門性を強化する考え。16年3月期も1店舗の新店を計画している。