有力食品スーパー(SM)がしのぎを削る関東、首都圏エリアで、ブランド力の強さを示すストア・エクイティ・インデックス(SEI)が高いオーケー(神奈川県)。SMの主たる利用年齢層においては、絶大な知名度を誇る「イオン」ブランドをも凌ぐスコアを叩き出している。その強さの秘訣に迫るとともに、インフレ局面での戦略について、同社二宮涼太郎社長に尋ねた。
SMの主たる利用年齢層からの支持を大きく高める!
──ブランドパワーの首都圏(1都3県)エリアのランキングはSMではトップ。年代別の35~39歳、および50~65歳では総合スーパーの「イオン」も抑え第1位でした。40~49歳でもスコアが上がっており、SMの主たる客層すべてで支持を得ています。
二宮 ご支持いただけることを率直に嬉しく感じています。ご支持いただいた年齢層のお客さま、そして、その他の年齢層の方々にもお越しいただけるよう、今後も日々の商売にいっそう精進したいと思います。
高いご支持をいただいた特定の年齢層をターゲットにして特別な施策をしたわけではありませんし、この結果の直接的な要因が何かはわかりません。しかし、この調査が実施されたのが昨年末から年初とのことですので、食用油などの値上げが始まっていた時期です。当社は創業以来、「お客さまに損をさせない」ことに注力してきました。当社の基本理念であり、経営の軸としてきた「高品質・Everyday Low Price(EDLP)」の価値にお客さまが共感され、ご支持が上がっているのであれば嬉しい限りです。
──実際、ブランドイメージ属性のうち「ほとんどの商品が低価格である」のスコアは突出し、「取り扱っている食料品や日用雑貨商品が価格の割に品質が良い」も高スコアです。
二宮 引き続き、定番の売価を強化していきたいと考えています。地域最安値をめざす当社では、加工食品が競合店よりも高ければ「競合店対抗値下げ」を実施します。生鮮食品においても、仕入れが強くなければ持続可能な安価が実現できませんので、構造的に低価格が打ち出せるように仕入れ改革は継続して実施したいと考えています。
当社は産地や加工地を見極めて高品質を維持していますが、品質がよければ価格が高くても構わないという方針ではありません。競合店の商品と比較しながら、品質が同等ならば価格で下回る、あるいは売価が同じならば品質で上回るような商品開発をしてきました。
その意味でも、近年増やした直輸入商品をますます拡大する考えです。コロナ禍の影響で輸入時期が今年になりましたが、昨年開発したトマトソースは、販売開始以来売上が非常に好調です。見直しを行ったインスタントコーヒーも売上高が見直し前と比較して伸びています。こうしたお客さまにとってお買い得な商品をしっかりと提供することができれば、売上はそれに付いてくると確信しています。
インフレ局面でも値下げは可能!
──こうしたなか、原料価格の高騰が止まりません。ブランドイメージ属性で高スコアだった「低価格」や「価格の割に品質が良い」をこのインフレ期にどう強化しますか。
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