AOKIホールディングス（神奈川県／青木 彰宏社長）が5月12日に発表した2022年3月期連結決算は、売上高が1549億円(対前期比8.2％増／前期から117億円増）、営業利益が54億円（前期は57億円の赤字）、当期純利益25億円（前期は119億円の赤字）で、連結全体では4期ぶりの増収増益を果たした。
エンターテイメント事業が増収に寄与
新型コロナウイルスの猛威は変異株の流行を伴いつつ、前年に比べれば徐々に落ち着きを見せ始めてきた。小売業界も濃淡を伴いつつ全般的には上向き傾向だが、コロナ禍前の水準には戻っていない。
AOKIホールディングスの2021年業績も、2021年3月期の最悪期からは抜け出すことができた。ただしコロナ禍前の19年3月期と比べると、売上高は79.4％、営業利益は40.3％の水準にとどまっている。
セグメント別には、「ファッション事業」が前期から33億円増、同3.8％増の伸びにとどまった一方で、「エンターテイメント事業」が同85億円増、同17.5％増と高い伸びを示し、増収に大きく寄与した。店舗展開でも、ファッション事業で店舗数を628店から610店に絞り営業効率を高める一方で、エンターテイメント事業は659店舗から708店舗へと拡大中だ。
ここで改めて、同社の各事業の概要について触れておく。ファッション事業はAOKIの祖業であるスーツビジネスを礎としており、ロードサイドチェーン「AOKI」のほか、若年世代向けの「ORIHICA」やビッグサイズの「Size MAX」などの業態を展開している。
エンターテイメント事業では、複合カフェの「快活CLUB」、カラオケボックスの「コートダジュール」、24時間営業フィットネスジムの「FiT24」を展開する。このほかにもAOKIホールディングスでは、ウェディングの「アニヴェルセル・ブライダル事業」なども展開するなど多角化を進めている。
今期も増収増益を計画！
23年3月期の業績予想では、売上高が同7.2％増／同111億円増の1661億円、営業利益が同41.5％増／同22億円増の77億円、当期純利益が同26.8％増／同6億円の32億円を見込む。
素材価格の高騰や変種株のまん延など不透明要因が懸念される中、ウイズコロナの生活スタイルにマッチした商品・サービスの提供を通じ、ファッション（同1.5％増）・アニヴェルセル・ブライダル（同13.5％増）・エンターテイメント（同15.2％増）のすべてで増収をめざす計画だ。
主力のファッション事業では、ビジネスに加えて女性向けやカジュアル商品の拡充を図る。アニヴェルセル・ブライダル事業では、アフターコロナにおけるウエディングイベントの復活に対応する。成長著しいエンターテインメント事業では、ビジネス需要の取り込みに向けたサービスの拡充をめざす。
2期連続の増収増益をめざすものの、今期の業績予想を達成したとしてもコロナ禍前の19年3月期の水準にはまだ届かない。エンターテイメント事業が伸びているものの、ファッション事業の落ち込みをカバーするまでには至っていない。
エンターテイメント事業が“第二の柱”に
エンターテイメント事業誕生の起点は、1990年代後半にさかのぼる。当時はスーツの売上が頭打ちとなり、AOKIホールディングスは不採算店舗の整理を進めていた時期だ。
店舗閉鎖・縮小と同時に、とくに広大なスペースを抱える郊外型店舗を中心に余剰スペースが生まれた。その有効利用対策として始めたのが複合カフェ「快活CLUB」であり、1号店が千葉県幕張にできたのが2003年のことだ。
それから20年が経過し、エンターテインメント事業は今やAOKIホールディングスにとって「第2の柱」に育っている。いまだ紳士服チェーン店のイメージが強いAOKIホールディングスだが、収益構造は様変わりしている。
ファッション事業がコロナ影響からの回復が見通せない中、エンターテイメント事業の売上高はすでにコロナ禍前を上回っている。19年3月期との比較で、22年3月期におけるファッション事業の売上高は同22.6％減であるのに対し、エンターテイメント事業の売上は同5.2％増となっている。売上高全体に占めるエンターテイメント事業の比率も4割近くに達している。
本業のスーツ販売、ブライダル事業がカギか
ただ、一見順調そうに思えるエンターテイメント事業だが、増収は新店効果によるもので、既存店売上高は「快活CLUB」「コートダジュール」いずれもコロナ禍前の水準に回復していない。
結果として収益性は悪化した。エンターテイメント事業の売上高営業利益率は、19年3月期の5.9％から22年3月期には1.0％に急降下している。もともとエンターテイメント事業は、客単価が低いうえに人手がかかるため、収益性は決して高くない。さらにここ数年で店舗の運営効率低下が追い打ちをかけ、収益性がさらに落ち込んだというわけだ。
成長性・収益性回復のカギを握るのは、ブライダル事業の復活だ。コロナ禍前のブライダル事業の売上高営業利益率は8.5％と他事業よりも高く、さらにその以前は10％を超えていた。
ファッション事業の核となるスーツ販売も、本来は客単価が高く稼げるビジネスのはずだ。本業のスーツビジネスへの回帰とブライダル復活こそが、AOKIホールディングスの真の業績回復につながることは言うまでもない。