新年あけましておめでとうございます。
本年もよろしくお願いいたします。
さて、流通業界にとっての2014年は、少子高齢化や人口減少の進展、円安、原材料価格高騰、川上インフレ川下デフレ、TPPの行方、競争激化、流通再編…そして4月からは消費税増税がスタート、とこれ以上ないというほどに激しい変化に見舞われることが予想されます。
激変の世界では、過去の成功手法は、まず通用しません。過去の成功体験に拘泥することは危険であると改めて自戒することが求められます。
あるいは、それは釈迦に説法なのかもしれません。
流通業界は、変化対応には慣れており、相対的には上手であるからです。
気まぐれで浮気な消費者のニーズや需要は、日々変化しており、これに応え続けなければ生き残ることはできませんでした。
実際、日本を代表する2つの流通グループのスローガンにも変化対応の大事さが記されていますし、それを実践しています。
たとえば、セブン＆アイ・ホールディングス（東京都／村田紀敏社長）は、「基本の徹底と変化への対応」、イオン（千葉県／岡田元也社長）グループの前身、岡田屋の家訓は「大黒柱に車をつけよ」です。
また、ファーストリテイリング（山口県／柳井正社長）の経営理念の第1項には「顧客の要望に応え、顧客を創造する経営」とあり、第4項には「現実を直視し、時代に適応し、自ら能動的に変化する経営」とあります。
驚くほどに同じように、変化対応を重要視していることがわかります。
変化対応は、流通業界にとってのみの金科玉条であるわけではなく、組織や生物にも普遍的に通用します。
かのチャールズ・ダーウィンは「強い者や賢い者が生き残るのではなく、変化に対応した者だけが生き残ったのだ」と言っていますし、巨匠・ルキーノ・ビスコンティ監督は、映画『山猫』の中で「変わらずに生き残るためには、変わらなければならない」（You must change to remain the same.）と言わせています。
しかしながら、社内事情などから、わかっちゃいるけど変えられないケースもまた少なくないようで…。
当たり前過ぎて、驚きはないかもしれませんが、2014年は、この「変化対応」と「変態」（＝transformation：トランスフォーメーション）を年初のキーワードとして挙げておきたいと思います。
その取り組みの本気度が企業存亡の分かれ目になってしまうかもしれません。
※次回の更新は1月6日（月）になります。