昨今注目されているビッグデータの活用に関して矢野経済研究所が小売業173社にアンケートを行ったところ、「積極的に取り組んでいる」と回答した企業はわずか6.9%で、ビッグデータ活用に乗り出しているのが少数派であることがわかった。
「今後の重要な課題である」とした企業も20.2%にとどまった。逆に、「課題ではあるが優先度は低い」と答えた企業は42.8%にのぼり、「取り組み必要なし」の28.9%と合わせると全体の7割以上がビックデータの活用にさほど積極的ではないという結果になった。
今後、ITを利用しデータ活用したい業務領域に関しては、最も回答が多かったのは「既存客の来店頻度向上」(61.8%)で、次が「マーチャンダイジング」(53.2%)、3番目は「客単価の向上」(50.3%)だった。
調査は昨年11~12月、国内の百貨店、スーパーマーケット、専門店、生協など売上高上位の小売業者を対象に行った。