矢野経済研究所が発表した市販カー用品市場に関する調査結果2015によると、2016年は17年４月に予定されている消費税再増税前の駆け込み需要が期待され、市場規模は0.3％増の1兆1202億円（メーカー国内出荷金額ベース、以下同じ）と増加しそうだとしている。
しかし、市販カー用品市場は、若年層の自動車離れが指摘されるなか、カー用品に対するユーザーの支出抑制などもあり、依然として市場は縮小傾向にある。その中で同調査は、注目すべき商品として、ドライブレコーダーを上げている。
ドライブレコーダーの14年の市場規模は前年比20%増の90億円だった。 ドライブレコーダーは多機能化が進んでいる。カーナビやバックカメラと連動させることで録画範囲の拡張が可能で、カーセキュリティ用品と連動させて防犯カメラのような使用方法もできることから、カー用品店などはこれらの製品と組み合わせた販売に注力している。