アクシアル リテイリング（新潟県／原和彦社長：以下、アクシアル）傘下の食品スーパー（SM）、原信（同）とナルス（同）は、相次ぐ食品の値上げで消費マインドが冷え込むなかでも既存店売上高を伸ばすことに成功している。同社の最新の商品政策（MD）と、それを具現化している開発体制を取材した。
22年度上期も客数伸ばし、既存店売上高が2.3％増
コロナ禍で追い風を受けた食品スーパー（SM）各社だが、2022年に入ると外食需要の復活や、相次ぐ値上げを受けての消費マインドの冷え込みなどにより、一転して厳しい経営環境に置かれた企業は少なくない。
こうしたなかでも原信・ナルスは引き続き絶好調だ。23年3月期第2四半期売上高は対前年同期比3.5％増。コロナ禍で増えた買い上げ点数をほぼ維持しながら、来店客数を同1.5％増やし、既存店売上高は同2.3％増となっている。
なぜ、同社は厳しい環境下でも売上を伸ばし続けられるのか。原信ナルスオペレーションサービス（新潟県／原和彦社長）常務取締役商品本部長の中川学氏はその理由について「自社の強みを生かし、現在の状況下で、お客さまに喜ばれる売場、商品を追求している」と語る。
そんな姿勢を象徴するのが、原信・ナルスが15年から取り組むMD「ニューコンセプトⅡ＋（ツープラス）」だ。これは、環境変化に合わせて①新しい商品展開、②あかぬけた売場、③生産性の向上をテーマに店づくりを行う「ニューコンセプトⅡ」から、さらにMDの深掘りをめざすというものだ。
MDの深掘りとはどのようなものか。まず、生鮮3部門の専門性向上だ。たとえば鮮魚部門は多くのSMでは縮小傾向にあるが、原信・ナルスはかねての強みとして、むしろバイヤーの数を増員。長年、培ってきた市場との関係を生かして品揃えで差別化を図るほか、刺身などの加工技術の育成も進める。中川氏は「味はもちろんのこと、見映えの良い商品化の技術でも専門店に負けない自信がある」と話す。
また、需要の高まりに対応し、即食商品の開発を進めている。生鮮各部門で、店舗に調理場を設けるとともに、総菜開発の専任者を配置し、店頭で扱う素材を生かした出来たて総菜の開発を推進。365日・朝昼晩の食卓にサラダのある生活を提案する「365×3サラダライフ」、旬の魚介を使った魚総菜の「魚うお菜さい屋や 」、こだわりの素材を生かした肉総菜の「ミートデリ」コーナーを展開している。
トレンドを取り入れる専任担当者を配置
店頭で扱う素材の
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