光洋（大阪府／平田炎社長）は近年、生鮮素材を活用するなど、総菜を中心に即食商品を強化してきた。コロナ禍では一時期低迷したが、都市部に多くの店がある状況を踏まえて今後もニーズは大きいと判断し、引き続き力を入れる。プロセスセンター（PC）も活用した効率的な店舗運営にも取り組むほか、加工食品は価格訴求を強化し、消費者の節約志向の高まりにも対応する。
コロナ禍で「即食」が鈍化
光洋は、本部を構える大阪府のほか兵庫県、京都府、奈良県の近畿圏で合計81店舗を展開するイオン（千葉県／吉田昭夫社長）傘下の食品スーパー（SM）企業。2020年3月にダイエー（東京都／近澤靖英社長）の子会社となった。近年はコーポレートスローガンに「D e s i g nYour Eat」を掲げ、食の楽しさやおいしさにこだわった商品を充実させており、「食を通じたライフデザイン企業」をめざしている。
光洋がここ最近とくに強化しているのは、総菜をはじめとする即食商品だ。「超Deli化」をテーマに、総菜部門だけでなく、鮮魚部門や精肉部門の生鮮素材を加工した商品にも力を入れ、品揃えの充実を図っている。
20年度はさらに本腰を入れる方針だったが、そこにコロナ禍が大きな影響を与えた。全国的にSMの需要が拡大し、光洋の20年2月末～3月末までの売上高（既存店ベース）は対前年同期比
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