原材料高騰や人件費、光熱費などの高騰を受けて、精肉の値上げが進む一方、ディスカウントストア（DS）や生鮮を取り扱うドラッグストア（DgS）の出店が止まらない。そうした状況下で、食品スーパー（SM）の精肉売場ができる価格政策以外の対策とはなにか。本稿ではそのヒントを提示する。
「価格以上の価値」を提供できる商品の開発を
値上げの嵐が吹き荒れるなか、DSや生鮮を取り扱うDgSの出店は勢いを増している。これらの業態の精肉の品揃えは厚みが増し、生き残りをかけた戦いは来年以降、さらに激しさを増すだろう。
加えて、価格に対する消費者の目も厳しくなったことから、価格競争による商品政策（MD）の同質化というリスクも高まっている。SMとしては価格だけではなく、自社商品力を高め、DgSやDSとの差別化を図ることがよりいっそう求められる。
そうしたなかでSMの精肉部門においては、自社オリジナル商品の開発によって付加価値を訴求する余地はまだ十分にあるだろう。たとえば新たな簡便商品の提案や、産地や部位にこだわった品質のよい素材を打ち出すことが、ボーダレスな競争を勝ち抜くカギになる。
具体例を挙げていこう。たとえば、地元産生ホルモンの品揃えを拡充することだ。秋から冬にかけてはモツ鍋やキムチ鍋、春から夏に向けては焼き肉、鉄板焼きに使用され、今やホルモンは年間商品といっても過言でないほど、買い上げ頻度が高い商材である。
そこで、定番品であるホルモンで
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