人口減少により、食機会数はここ3年伸び悩んでいる
市場規模拡大が続いていると言われている中食市場。しかし、市場規模以外の客数や食事に利用される回数、利用者層や利用シーンなどの利用実態は一般的に公開されておりません。
エヌピーディー・ジャパンが提供する外食・中食市場情報サービス『CREST®』は、1年365日継続して行っている調査で、業態や食シーン、利用層ごとの市場規模、食機会数、客単価動向を分析することができます。この『CREST®』から、中食市場の利用実態をシリーズで紹介していきます。
『CREST®』によると、2018年の中食（レストラン等のテイクアウト含む、小売の飲料・菓子のみの食機会を除く）の市場規模は、約7.8兆円。4年連続で拡大しています。2017年比の成長率は2.3％増でした。一方で、客数にあたる食機会数をみると、2015年の成長率は1.5％増だったものの、2016年0.7％減、2017年0.3％減、2018年0.5％増と、ここ3年伸び悩んでいます。（図表1）
1食あたりの購入品目や単価は上昇していても、中食を利用した食事回数は伸びていないということになります。
背景にあるのは、人口減少です。日本の0－69才の総人口は2018年3月時点で前年同期比約1.3％減少しています。食事に関しては胃袋の容量は決まっていますので、人口が減った分だけ客数は減ります。中食市場の食機会数は2018年で前年比0.5％増と微増ですから、人口減による自然減より上回っています。
言い換えると何もしなければ1.3％は減少するはずの市場で微増を保っているということは、人々のニーズは高まっているということです。
図表2は、前述の中食機会の日本人口15-79才の1人当たり年間食機会数推移を表しています。2014年には179.0回でしたが、2018年には、183.0回と4年で１人当たり4.0回増加しています。
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今後の中食ニーズの動向は？
1人当たり利用回数は増加しており、今後も中食ニーズは高まる
１人当たりの年間中食機会数を、さらに年代別でみてみましょう（図表3）。まず、どの年代の中食数が多いか、年代間比較してみると、年齢が低いほど１人当たりの中食回数が多いことが分かります。2018年において、15-29才は217.1回、30‐39才は204.7回、40-59才は176.3回、60-79才は97.5回です。40才未満は1.7日に1回（週に４回以上）は中食していて、60-79才は週に1.8回程度中食している計算になります。次に、各年代の推移に注目してみると、2014年計と比べ2018年計で1人当たりの中食回数は、どの年代でも増加していて、もっとも増加したのは15-29才の+4.5回（+2.1％）でした。30-39才は+3.7回（+1.8％）、40-59才は＋3.5回（+2.0％）、60-79才は＋1.4回（+1.4％）でした。
中食全体の食機会数は、人口減少により減少していますが、1人当たりの利用回数・ニーズは増加しています。背景にあるのは、単身世帯の増加（自炊しない、できない人の増加、外食からのシフト）や若者のライフスタイルの変化（コンビニを日常的に使う世代、会社の飲み会の減少、外食からのシフト）、働く女性の増加（自炊から中食に頼ることが多くなる）、コンビニの店舗数増加などが挙げられます。さらに中食のニーズは今後ますます高まっていくことが予想されます。さらに、軽減税率の導入により外食と比べ税率の低い中食のニーズがさらに高まる追い風となるでしょう。
今回は、中食機会数推移と、各年代の１人当たりの中食機会数に注目して数字をみてみましたが、この数字だけみて、若者をターゲットにすべきだ！と考えるのは早がってんです。中食全体をみたときに、どの年代のボリューム（１人当たりの食機会数×人口）が大きいのかを考える必要があるからです。また、各年代の人口減少比率も考慮する必要があるでしょう。
シリーズ2回目以降は、中食市場の性年代比率や、職業比率などを中食利用層の実態に迫ります。
社会の変化やターゲット顧客をまずは把握してこそ、ニーズに合った商品を出せるわけで、売上を上げることにつながります。昔ながらの“勘”と自社の売上実績に頼るマーケティングの時代は終わりました。今は、市場全体と社会の動向把握に注力していくことが、マーケティングの基本中の基本と言えるでしょう。
プロフィール
エヌピーディー・ジャパン株式会社
NPDはアメリカをはじめ世界23ヶ国で消費者パネル調査および小売店パネル調査を展開する調査・市場規模測定のリーディング企業。エヌピーディー・ジャパンは外食・中食（業務用食品）市場、 スポーツシューズ・アパレル市場に関する最新動向やインサイトを提供している。
CREST®
外食・中食市場において 「いつ、誰が、どこで、何を、どのように食べ、どの程度満足したか」など消費者のあらゆる喫食動態データを1年365日、直接消費者から収集し、年間13万を超えるサンプル数を元に調査分析できる情報サービス。外食市場規模、中食市場規模、客数を業態、セグメント別に把握可能。
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