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総合スーパー（GMS）は、コロナ禍で時短営業などの制約を受け業績が低迷した企業も多かった。しかしコロナ収束にともない人流が増えてきたことにより業績が回復傾向にある。一方で、専門店やECが台頭するなか事業構造改革が求められていることに変わりはなく、大手を中心に抜本的な改革が推し進められている。
セブン&アイ・ホールディングス（東京都：以下、セブン&アイ）の2023年2月期連結業績は、営業収益が対前期比35.0％増の11兆8113億円、営業利益が同30.7％増の5065億円だった。
業績に大きく貢献したのは米セブン-イレブン（7-Eleven）を中心とする「海外コンビニエンスストア（CVS）事業」だ。同事業の営業収益は同70.3％増の8兆8461億円、営業利益は同81.2％増の2897億円と、円安の影響も受けて大幅増収増益となっている。
国内CVS事業についても、営業収益が同2.0％増の8902億円でコロナ前の21年2月期を超える水準に回復した。一方、セブン&アイ傘下のイトーヨーカ堂（東京都）は、営業収益が同31.7％減の7293億円、営業利益は同74.8％減の4億円。不採算店舗の閉鎖や食品粗利率の悪化により大幅減収減益となっている。
こうしたなかセブン&アイは今年3月、グループ戦略の転換を発表した。具体的には「食」の強みを軸とし、国内外のCVS事業の成長にフォーカスするというもの。これに伴いイトーヨーカ堂では、自社運営のアパレル事業からの撤退と、新たに14店舗の閉鎖を発表した。
さらに国内CVS事業において、
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