中国のショッピングモールの空き店舗率が“ 危険水域”を超えている。コロナ禍の影響で、以前は平均5％程度だったのが11.77％に上昇し、存続が危ぶまれるモールも出てきている。北京、上海などのいわゆる一級都市でも10.06％、蘇州、成都などの二級都市では12.68％にもなる。
コロナの抑制に一定の成功を示した中国の経済は、コロナ以前と同等、あるいはそれ以上の水準にまで戻しているが、それでも消費行動は大きく変わった。外出は「近くに短時間で」という傾向が顕著になり、飲食も店ではなくデリバリーを頼んで自宅で食べることが増えた。飲食店はそれに対応して、自宅で簡単に調理ができる半調理品の販売も始めている。また、旅行も都市部近郊のテーマパークや観光スポットが人気だ。このような傾向がコロナ復調期の一時的なものか、それともコロナ後も定着する新しい消費行動なのかが関係者の大きな関心事になっている。
そのなかで、郊外型のモールが苦しい状況に追い込まれている。冒頭で触れたように、とくに落ち込みが大きいのは天津や蘇州など、それぞれ北京、上海という大都市に控えるエリアのモールだ。従来は、北京や上海の市民がクルマで1～2時間かけてやってきて、一日をそこで過ごすといった行動が主だったが、コロナ禍で多くの人々は地元の都市型モールや百貨店に流れてしまったためだ。
百貨店がコロナ禍を追い風にできた理由
しかし、モールの不調の理由はそれだけではない。多くのモールでは、
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