コロナ禍により甚大な影響を受けた百貨店（DP）業界。2021年から回復傾向にあり、さらに22年の百貨店業界は高額商品の売れ行き好調により、ほとんどの上位企業が増収増益となり、コロナ前の水準に近付きつつある。大手各社はさらなる富裕層ビジネスの強化や、再成長に向けた施策に取り組んでいる。
高額商品の販売好調で業績はコロナ前の水準に
日本百貨店協会の発表によると、22年の全国百貨店売上高は対前年比13.1％増の4兆9812億円だった。商品カテゴリー別では、「衣料品」が同14.2％増、「雑貨」が14.7％増、「食料品」が6.2％増と多くのカテゴリーが大幅に伸長した。
コロナ禍以前の19年と比較すると、全国百貨店売上高は11.1％減と9割近くまで回復している。収益認識に関する会計基準の適用により、単純比較はできないが、ほとんどの上位企業は高額商材の売れ行き好調などにより増収増益を果たしている。各社は富裕層向けビジネスのさらなる強化などに取り組み、完全復活への足掛かりをつかもうとしている。
富裕層ビジネスが好調で売上高は堅調に推移
売上トップのエイチ・ツー・オー リテイリング（大阪府：以下、H2O）の23年3月期の連結業績は、営業収益が対前期比21.1％増の6280億円、営業利益が103億円（前期は7億円）と増収増益となった。主力の「百貨店事業」の総額売上高が同27.7％増の4893億円、営業利益103億円（前期は9億円）と好調だったことが業績回復に寄与した。
なかでも、「阪急うめだ本店」（大阪府大阪市）では、通勤や外出機会の増加、結婚式や卒業式などのシーズン需要の回復もあり、婦人ファッションを中心とした売上が好調に推移するとともに、ジュエリーや時計、ラグジュアリーブランドの服飾品などの高額商材の売上
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