1週間のスーパーマーケットに関するニュースをまとめた週刊スーパーマーケットニュース。マックスバリュ東海は8月10日、You Tubeチャンネル「ちゃんとごはん ONLINE STUDIO」を開設した。“食”に関する悩み解決動画や調理動画などを、同社の管理栄養士が中心になって配信していく。これまでは「グランド千種若宮大通店」（名古屋市千種区）の売場に隣接したキッチンスタジオで、「ちゃんとごはん」の取り組みの一環として旬の食材やおすすめ商品をおいしく健康的に食べてもらえるよう、料理教室やセミナーを開催してきたが、新型コロナウイルス感染拡大防止のためYou Tubeチャンネルを開設した。配信内容は、①お便りCooking②おすすめCooking③ゲストTalking④LIVE Talking、の4つで構成（8月6日〜12日のニュースをまとめました）。
コープさっぽろ
北海道のおいしさを満載した「三種の神器弁当」
コープさっぽろは、幕の内弁当で三種の神器といわれる「焼き魚」「玉子焼き」「蒲鉾」にこだわって開発した「三種の神器弁当」を、8月1日からJR札幌駅構内の駅弁「弁菜亭」で発売した。「脂ののった大鮭焼き」「大きな手作りだし巻き玉子焼き」「道産すり身天（蒲鉾）」などが入った弁当で税込850円。1日50食限定で発売中。
コープみやぎ
2021年度「消費税川柳」受賞作品
コープみやぎは、会員や県外から寄せられた「消費税川柳」1,036句のなかから「大賞」「特別賞」「入賞」「宮城県民賞」を決定した。「大賞」は「自助共助 公助にまわさぬ 消費税」。「特別賞」は「消費税 なくして替わりに 富裕税」と「上げるだけ そこに議論も 知恵もなし」の2句。
フレッセイ
地元酒造とコラボキャンペーン
フレッセイは、地元が誇る酒造が厳選した特別な地酒を販売し、群馬県の地酒を盛り上げる企画「地酒の力」を開催。県内11の酒蔵による地酒紹介と販売を行うコラボキャンペーンとなっている。
ベルク
「大相撲名古屋場所」に懸賞幕を掲出
ベルクは、7月の「大相撲名古屋場所」（愛知体育館）で懸賞幕を掲出。「ベルクが懸賞幕を出している」「地元のスーパーが相撲を応援してくれている」など、共感するメッセージが多く寄せられた。
原信ナルス
花火師に支援金を贈呈
原信ナルスは8月3日、長岡花火財団を通じて9社の花火師に支援金1,200万円を贈呈した。花火師を支援するため、販売連動型の支援金提供の取り組み「花火師さんへ贈る－まごころの1円プログラム」を実施。アクシアルPB商品1個の販売につき1円を寄付金に充てた。
ダイエー
“レジに並ばない”「レジゴー」の導入を開始
ダイエーは、“レジに並ばない”買物スタイル「どこでもレジ レジゴー」を8月下旬、東京都江東区内の「東大島店」と「南砂町スナモ店」の2店舗で導入する。「レジゴー」は、貸出用の専用スマートフォンまたは利用者自身のスマートフォンを使って、自身が商品のバーコードをスキャンし、専用レジで会計する新しい買物スタイル。「レジゴー」アプリ操作の流れは、以下のとおり。
- アプリ起動後、利用店舗を選択
- 購入する商品のバーコードを読み取り、買物カゴに入れていく
- キャンセルは「×」、買上個数はプルダウンで操作
- 専用レジに掲示された支払コード（二次元バーコード）を読み取り、精算画面に表示された金額を現金、電子マネーWAON、クレジットカードなどで支払う
- 支払完了後、端末に表示される「会計チェックコード」（二次元バーコード）をゲートの画面にかざして買物終了
ライフコーポレーション
子育てサポート企業「くるみんマーク」を取得
ライフコーポレーションは、厚生労働省から「次世代育成支援対策推進法」に基づく「子育てサポート企業」として認定され、「くるみんマーク」を取得した。取得は2015年、2019年に続く3回目。ライフは、ダイバーシティの普及浸透を図るとともに、ワーク・ライフ・バランスの実現に向け、職場環境の整備・意識改革に努めることで、子育て支援を推進している。2021年3月から2025年2月までの子育て支援の行動計画は、以下のとおり。
- 育児に関わる休暇取得率を、男性社員で40％以上にすること。
- 育児休暇中に、能力向上のための自己学習ツールや円滑な職場復帰のための情報を提供すること。
- 女性社員が出産・育児を経験しながら働き続けるために必要な、マインドの醸成やネットワークづくりを提供し、育児との両立を支援していくこと。
バロー
「DX認定事業者」の認定取得
バローは、経済産業省が定めるDX（デジタルトランスフォーメーション）認定制度で、8月2日に「DX認定事業者」としての認定を取得した。DX認定制度は、昨年5月15日に施行された「情報処理の促進に関する法律」に基づく認定制度で、デジタル技術による社会変革を踏まえて、経営者に求められる対応をまとめた「デジタルガバナンス・コード」の基本的事項に対応し、DX推進の準備が整っていると認められる企業を国が認定するもの。