近年、高齢化や有職女性の増加にともなう簡便ニーズの高まりにより、冷凍食品の需要が拡大している。小売業向けのコンサルティングや営業支援サービスなどを行うソフトブレーン・フィールド（東京都／木名瀬博社長）は、消費者の冷凍食品の購入実態を把握するための「冷凍食品に関する調査」を実施した（消費者のレシートを収集し集計する「Point of Buy®購買理由データ」のアンケートモニターを対象に実施）。
冷凍食品の購入先を業態別に見ると、1位は「食品スーパー（SM）」（89.4％）、2位は「生協などの宅配」（12.4％）、3位は「ドラッグストア（DgS）」（12.0％）だった（図表1）。最近はDgSやコンビニエンスストア各社が冷凍食品の扱いを強化しているが、9割近くの回答者がSMで冷凍食品を購入している。
続いて、SMのなかでもどの企業で冷凍食品が購入されているのかを全国規模で見てみると、1位は「イオン」、2位は「西友」、3位は「オーケー」の名前が挙がった（合計レシート数：1万4099枚）。全国展開している企業ほど有利になるが、集計レシートの約半分が集まる首都圏の企業も多くランクインしている。
そこで、最もデータ数が多い首都圏に調査エリアを絞ると、1位が「オーケー」、2位が「西友」、3位が「イオン」となり（図表2）、なかでも多くの人がオーケーで冷凍食品を購入している（なお、SMの順位は「Point of Buy®購買理由データ」に集まったレシートデータをもとに算出）。
上位のオーケー（神奈川県／二宮涼太郎社長）と西友（東京都／上垣内猛社長）はEDLP（エブリデイ・ロー・プライス）戦略のもと、特定の日だけでなく毎日低価格で商品を販売している点で共通している。
本調査で、冷凍食品を購入するのは「定価」もしくは「割引価格」のどちらか質問したところ、「割引価格」が76.4％と高い割合を占めた。この結果からは、冷凍食品は割引価格でないと購入されにくいとも考えられる。こうした傾向から、特定日しか特売を実施しない企業よりも、オーケーや西友のようにEDLPで商品を販売している企業のほうが、冷凍食品の購入においては支持されていると想定される。
さらに本調査では、冷凍食品を食べるシーンについても質問した。すると、1位は「夕食」（56.4％ ）、2位は「昼食」（44.6％）、3位は「お弁当」（26.5％）だった（複数回答）。弁当のおかずを補うような利用方法よりも、食卓に並べるメニューとして冷凍食品が利用されている傾向が見てとれる。
最後に、今後冷凍食品で購入してみたい商品について聞いたところ、上位にあがったのは「専門店の味」（31.9％）、「カロリーや塩分カット」（25.2％）、「糖質オフ」（19.7％）などの回答だった。自身ではつくれないような本格派の商品や、健康志向に対応した商品が求められているようである。冷凍食品のおもな購入場所になっているSMは、こうした消費者の需要を取り込みさらなる売上増につなげたい。