総合スーパー（GMS）を運営するイトーヨーカ堂（東京都／山本哲也社長）の冷凍食品の売上が好調だ。プライベートブランド（PB）の「EASE UP（イーザップ）」をはじめ、商品開発に注力するほか、冷凍食品売場拡大を前提とした既存店の改装にも取り組んでいる。さらに、「イトーヨーカドー和光店」（埼玉県和光市）では総菜売場近くに冷凍食品売場を設置するなど、大胆な改装を実施した。同社の冷凍食品売上好調の理由に迫った。
冷凍食品好調の背景とは
イトーヨーカ堂で冷凍食品の商品政策（MD）を統括する、同社デリカ部シニアマーチャンダイザーの小笠原優氏は「コロナ禍でほとんどすべてのカテゴリーで売上が伸長している」と冷凍食品の好調ぶりを明かす。2020年は、19年と比較すると、お客の来店頻度が減り、保存性の高い冷凍食品の需要が伸びた。
その中でとくに需要が増したのは、米飯・麺類・パスタ類などの主食系の食品だったという。また、冷凍野菜もこれまでにないほどの売れ行きを示した。感染拡大でばら売り商品が敬遠されたことや、冷凍野菜を利用することで調理の負担を軽減したいという生活者ニーズが売上の伸長を後押ししたのである。
新たなカテゴリーとしては、冷凍スイーツが好調だった。コロナ前は解凍時間にかかる手間がネックになって思うように売上を伸ばせなかったが、在宅ワークの普及により、「午前中に冷凍スイーツを解凍し始めて、午後のおやつ時に食べる」という消費者が増えたのである。
21年後半に入り、コロナの感染状況が落ち着くとともに経済活動が再開すると、冷凍食品の購買トレンドが変化したという。「この2年間需要が激減していた弁当用総菜の売上が息を吹き返している」（小笠原氏）。このように、コロナ禍中はお客の動きに変化があったものの、イトーヨーカ堂の21年度の冷凍食品全体の売上高は対19年度比で約20％増加した。
改装のモデル店となったイトーヨーカドー和光店
イトーヨーカ堂は、旺盛な冷凍食品に対する需要を取り込むべく、
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