2020年度、ホームセンター（HC）業界はコロナ禍の巣ごもり需要の恩恵を受け、市場規模が2ケタ増加し、ほとんどの企業が増収増益を達成した。一方、21年度はその反動減で大半の企業が減収となった。コロナ特需が発生する前の19年度と比較すると優勝劣敗が分かれ始めていることがわかる。
21年度のHC業界を一言で表すと「コロナ特需の反動減になんとか耐えた一年」といえるだろう。1972年に国内HC1号店の「ドイト与野店」が誕生し、HCというフォーマットは今年で誕生50周年を迎える。90年代まで順調に市場規模を伸ばしてきたHCは2000年代に入り、成長が止まる。オーバーストア化、他業態との競争激化により約20年間、市場規模4兆円手前で停滞状態が続いてきた。
しかし、20年度はコロナ禍で外出控えやリモートワークが浸透し、家の中にいる時間が長くなった。それにより、家の中で快適に過ごすための消費、いわゆる「巣ごもり需要」が活発化した。DIY、園芸、インテリア、ペット、アウトドアといったHCが得意とするカテゴリーが注目を浴び、各社の業績を後押しした。市場規模は初めて4兆円を上回り、4兆2686億円となった（『ダイヤモンド・ホームセンター』調べ）。
21年度はその反動減により、6月期決算のジョイフル本田（茨城県）、ハンズマン（宮崎県）を除くと、すべての上場HCが減収となった。しかし、コロナ前の19年度と業績を比較すると、半数以上の企業が増収営業増益となっている。園芸やペット、アウトドアといったカテゴリーが引き続き好調で、業績を下支えした。20年度に続いて、21年度も市場規模4兆円を超える見込みだ。
19年度との業績比較で戦略の違いが浮き彫りに?
では、HC各社の21年度業績を見ていこう。DCMホールディングス（東京都）の22年2月期の業績は、
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