東海地盤に強い顧客支持基盤を持つバローだが、近年新政策「デスティネーション・ストア（D・S）」により売場づくりや商品政策が変わってきた。消費者はバローに対し、競合チェーンと比べてどんなイメージを持ち、どんな風に利用し、どこに満足と不満を感じているのか。また、この近年の政策の変化はどの程度消費者に浸透しているのか。mitoriz（ミトリズ：東京都／木名瀬博社長）によるアンケート・レシート調査が面白い結果をあぶりだした。
500万円以上の世帯 5チェーンで最大
mitorizは、全国50万人以上のアクティブユーザーから月間1000万件のレシートデータを収集する国内最大級のデータベースを活用した消費者購買行動データサービス「Point of Buy（ポイント・オブ・バイ：以下、POB）」を運営し、消費者の購買行動やその背景などを分析している。
今回は2023年8月22日～9月4日、愛知県、岐阜県に在住するPOB会員940人を対象に、スーパーの利用に関するアンケートを実施した。回答者の平均年齢は49.6 歳で、女性が60.3％を占めている。居住地別では愛知県が85.7％で、岐阜県が 14.3％であった。
食料品の購入先としてメーンで利用されている上位5チェーンの「イオン・マックスバリュ」「カネスエ」「バロー」「ピアゴ・アピタ」「アオキスーパー」を対象に、メーン利用者の購買動向を詳しく調べた。
メーン利用者を年代別で比較すると、バローは40～50代の割合が5チェーンで最も多く、両年代を合わせて7割を超える。また世帯年収別でみると、バローは「500 万円以上」の割合が
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