ファミリー層は購入頻度が高くなる傾向あり!理由は「外食気分を味わう」が最多
ソフトブレーン・フィールド（東京都／木名瀬博社長）の「マルチプルID-POS購買理由データPポイントoint oオブf Bバイuy®（以下、POB）」は、日本初のレシートによる購買証明付き購買理由データベースだ。レシートデータやアンケートから購買動向を可視化するとともに、その背景や理由を分析。本稿ではPOBの調査から、コロナ禍での総菜の購買動向の変化について解説する。
●調査概要：N＝3650人、ふだんSMやCVSなどで買物をする男女 調査対象：全国のPOB会員アンケートモニター 調査日時：2020年7月15～19日 調査方法：インターネットリサーチ 調査機関：ソフトブレーン・フィールド
小売業の小商圏化が進行
ソフトブレーン・フィールドでは、2020年7月、食品スーパー（SM）やコンビニエンスストア（CVS）を日常的に利用しているPOBのモニター3650人を対象に、新型コロナウイルス感染拡大前（19年12月から20年2月頃まで）と後（20年3月以降）における総菜の購買行動の変化について調査した。
まず、感染拡大後の買物頻度については、就業者・非就業者を問わず、感染拡大前に比べて低下している（図表❶）。買物頻度が「週に1回程度」と回答した割合は、感染拡大前と後では25.2％から30.4％に増加。レシートによると、SMでの平均購入金額、平均買い上げ点数がともに増えていることから、まとめ買いの傾向が強まっていることがわかる。
感染拡大に伴って外出自粛や在宅勤務が広がったことで、購買行動のパターンも変化している。在宅勤務により、従来は週末や平日の夕夜間にSMを利用していた就業者の買物時間帯が平日の昼間にシフトし、この傾向は、緊急事態宣言が解除された5月下旬以降も続いている。また、複数の店舗で買い回るよりも、生活必需品をまとめて買い揃えられる近隣のSMでワンストップショッピングする傾向が強まった。つまり、生活必需品を扱う小売業では、より小商圏化する傾向にあるといえる。店舗によっては、感染拡大前と後では利用者の内訳が変化している可能性もあるため、この点を把握し商品を提供していく必要があるだろう。
SMを利用した際のレシートに出現している商品カテゴリーを分析すると、食品の出現率が1月の76.9％から4月には
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