東京地区私立大学教職員組合連合（東京私大教連）の調査によれば、首都圏の私立大に昨春入学した下宿生への親からの仕送りは月額９万３０００円と９年連続で減少。過去最低額を更新中だ。
ここから５万９５００円の家賃を引いた生活費は月額３万３７００円。1か月を３０日として計算すると、１日当たりの生活費は１１２３円になり、ピークの１９９０年度の２４６０円の半分以下。この中で光熱費や携帯電話代もやりくりしなければならないという厳しい懐だ。
下宿する大学生は苦肉の対応策として食費を切り詰めるしかないだろう。
とくに相対的に割高の学食、外食やコンビニへの支出を減らさざるをえない。
そう考えると、下宿生の食トレンドが「内食・自炊」になるのは必然。そして、こんな数字ひとつを見ても、素材を扱う食品スーパーやＩＨコンロ、金物、食器類を扱うホームセンターにとってはフォロー風が吹いていると言える。
“消費不況”をかこっている暇などないはずだ。