甚大な被害をもたらした能登半島地震をきっかけに、雑貨店やホームセンターで防災関連用品の販売が急増している。携帯トイレや保存食、ライフジャケットなど幅広い商品の需要が拡大しており、店舗の担当者は「さまざまな被害を想定した備えの意識が高まっている」と指摘している。
雑貨店のハンズ渋谷店（東京都渋谷区）では、地震発生翌日の２日から防災用品コーナーを訪れる客が増加。水が無くても使えるシャンプーや歯磨きシート、水をためるポリタンクなどが特に売れており、関連商材の１月の売り上げは足元で前年比５倍に上る。広報担当者は「急な需要でかき集めた商品もある。中高年層から若い人までニーズがある」と話す。
ＭＥＧＡドン・キホーテ大森山王店（同大田区）では、客から問い合わせが相次いだため１２日に防災グッズコーナーを急きょ設置し、ブルーシートや懐中電灯なども販売。「無印良品」を展開する良品計画でも非常用の携帯トイレなどが伸びており、一部の店舗では欠品も出ている。
ホームセンターのカインズでは、天井と家具を固定して転倒を防ぐ伸縮性のポールの販売が、１日からの１週間で前年同期比約６倍に伸長。熱湯や水を注ぐだけで食べられるアルファ化米など長期保存できる食品も売れている。コーナン商事が運営するコーナンでは、車中泊用グッズを詰めた防災バッグの今月前半の売り上げが前年比約８倍に上っている。
登山用品を扱うモンベルで伸びているのは、普段はクッションとして使えるライフジャケット「浮くっしょん」の子ども用。東日本大震災の津波被害を契機に開発した商品で、同社は「常に身近に置いておけるので、いざというときの備えにしてほしい」と説明している。