2017年の国内のスポーツ用品市場規模（メーカー出荷額ベース）は、前年比2.6％増の１兆4555億円となりそうだ。矢野経済研究所が６月12日、予測を発表した。
16年はインバウンド（訪日外国人客）需要の沈静化で、伸び率が1.9％増と鈍化したが、スポーツシューズやアウトドア用品など主要分野がけん引する形で17年は伸び率が回復する。
分野別では、スニーカーやランニングのブームに支えられた「スポーツシューズ」が4.3％増の2713億円となるほか、「アウトドア用品」が3.2％増の2056億円、「アスレチックウエア」が2.9％増の1863億円、「釣り用品」が3.0％増の1344億円となりそう。市場の約55％を占めるこの４分野が全体をけん引する。
一方、全18分野のうち「スキー・スノーボード用品」は8.8％減の401億円と、唯一のマイナス成長が見込まれる。
同研究所では、2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催を控え、スポーツへの関心が高まることが予想されることから、スポーツ用品市場は今後も安定して推移するとみている。