2017年の国内のスポーツ用品市場規模(メーカー出荷額ベース)は、前年比2.6%増の1兆4555億円となりそうだ。矢野経済研究所が6月12日、予測を発表した。
16年はインバウンド(訪日外国人客)需要の沈静化で、伸び率が1.9%増と鈍化したが、スポーツシューズやアウトドア用品など主要分野がけん引する形で17年は伸び率が回復する。
分野別では、スニーカーやランニングのブームに支えられた「スポーツシューズ」が4.3%増の2713億円となるほか、「アウトドア用品」が3.2%増の2056億円、「アスレチックウエア」が2.9%増の1863億円、「釣り用品」が3.0%増の1344億円となりそう。市場の約55%を占めるこの4分野が全体をけん引する。
一方、全18分野のうち「スキー・スノーボード用品」は8.8%減の401億円と、唯一のマイナス成長が見込まれる。
同研究所では、2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催を控え、スポーツへの関心が高まることが予想されることから、スポーツ用品市場は今後も安定して推移するとみている。