総務省の毎月勤労統計調査（速報）によると、2014年の現金給与総額（賃金）は1人当たり月額31万6694円で前年比0.8％増となった。賃金の増加は４年ぶり。
所定内給与は前年と同水準だったが、残業代など所定外給与が3.1％増、ボーナスなど特別に支払われた給与が3.5％増と全体を押し上げた。
ただ、物価変動を加味した実質ベースでは2.5％減で３年連続のマイナス。下げ幅は過去２年を大きく上回り、リーマンショック翌年の09年（2.6％減）とほぼ同水準だった。賃金上昇率は諸物価の値上がり幅を下回っており、消費を押し上げるには力不足だ。
雇用形態別では一般（フルタイム）労働者が1.0％増、パートタイム労働者が2.7％増だった。