リテールメディアを有効に運用するうえで欠かせないのが、コンテンツづくりだ。アプリやサイネージといった媒体が存在しても、そこで配信するコンテンツがお客にとって魅力的でなければ、ブランディングや販促につなげることはできない。そうしたなか、博報堂プロダクツ(東京都/岸直彦社長)では、小売に特化したコンテンツ製作チーム「買物コンテンツ製作所」を設立し、リテールメディア化を図る小売業やメーカーを、クリエイティブ面でサポートしている。
リテールメディアのコンテンツ製作を支援
博報堂グループ傘下の博報堂プロダクツは、「総合制作事業会社」を標榜する。「クリエイティブ」「コンテンツ制作」「データベース・マーケティング」「プロモーション・プランニング」など12の領域でソリューションを提供。博報堂グループ全体の理念でもある“生活者発想”のもと、クライアントに対して“顧客化力”を向上させるためのサポートを行っている。
同社は小売ビジネスにも密接にかかわっており、社内の「リテールプロモーション事業本部」で小売店舗での販促施策に特化したソリューションを小売企業やメーカー向けに提供。さらに同本部では2023年1月、店頭領域における各分野の担当者で構成された「買物コンテンツ製作所」という専門チームを新設した。
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「リテールメディアに関する動きが盛り上がっているなか、『このトレンドにどう向き合えばいいのか』『どのようなコンテンツをどのように訴求すればいいのか』といったことに頭を悩ませている企業は多い。それを解決する専門チームとなるべく、部署を横断するかたちで設立した」。リテールプロモーション事業本部リテールプランニング部長の小池有輝氏は立ち上げ背景をこう説明する。

「買い手の知りたい情報」を提供することの重要性
買物コンテンツ製作所においてとくに増えている案件が、
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