2016年のアマゾン・ゴー（当時は社内向け実験店）の登場以来、テクノロジーを活用した「新たな店舗の在り方」が模索され、提案されてきた。この2年ほどの間でも各種展示会で新たな方向性が続々打ち出されている。「無人決済」「レジレス」に続く「新型店舗」の方向性は何か? その変遷と最新の動きをまとめた。
“次世代店舗”の提案内容に変化が!?
アマゾン・ゴー登場以来、AIやビッグデータ、クラウドなどのテクノロジー活用による新たな店舗づくりに注目が集まり続けている。日本でも現実的なソリューションとして広がる気配を見せており、「リテールテック」や「Japan ITWeek」といった展示会では、どの会場に足を運んでも、大手IT企業から、国内外のベンチャーまでが、「人の力を借りずとも（＝ITの力で）、これだけのことができます」「消費者の買い物行動について、こんなに多くのことがわかります」といったことをうたい上げる光景がお決まりになった。
近年スマートフォンの普及率はどんどん上がり、大半の人がふだんの生活の中で使いこなすようになると、物販の世界でも、オンラインとオフラインの境界がますますあいまいになった。スマホ決済が広がり、「店舗で現物を確認し、ECで購入」「EC注文したものを店舗で受け取り」「外出先からEC注文、帰りに最寄りの店舗でピックアップ」といったことが、意識することなく、シームレスにできるようになったのだ。
しかし、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、外出自粛、リモートワークの推奨、買物での密の回避、休業要請などが日常となった。
こうした流れの中で、展示会の場での、“店舗づくり”に対する提案内容にも変化が生じてきている。2021年のリテールテック以降、どのような動き、変化があったのかをまとめていきたい。
対アマゾン・ゴーがキーワードの21年春
21年のリテールテックでは、アマゾン・ゴー直後ほどには目立ってはいないが、無人店舗やレジレス店舗はそれなりに人を集めていた。
たとえば、
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