「D2C（Direct-to-Consumer：消費者向け直販）」という言葉が流通業界で定着しつつある中、メタバースブームの到来にあわせて新たな概念が注目され始めている。それがアバターに対して商品を販売する「D2A（Direct-to-Avatar）」というモデルだ。本稿では、メタバースと密接に関係するD2Aについて、事例を交えながら解説していく。
アイコンやアバターが自己表現の手段に!
D2Aとは、バーチャル空間上のアバターに対してデジタルアイテムを販売する新しいビジネスモデルだ。近年、米ファッションブランド「Ralph Lauren（ラルフローレン）」やイタリアのラグジュアリーブランド「GUCCI（グッチ）」、米スポーツ用品メーカーのナイキ（NIKE）ら、アパレル業界を中心に次々と参入。米投資銀行モルガン・スタンレー（Morgan Stanley）によると、ファッションブランドでのデジタル需要は2030年までに500億ドル（5兆9000億円：1ドル＝118円で換算）に達すると予測されている。
コロナ禍での行動制限やオンライン授業、在宅勤務に伴ってオンラインで過ごす時間が増え、10～20代のZ世代を中心に、オンラインゲームやSNS上で自分の分身となるアイコンやアバターが自己表現の手段のひとつになりつつある。1日当たりのアクティブユーザー数（DAU）が約500万人（21年11月時点）にのぼるオンラインゲーミングプラットフォーム「Roblox（ロブロックス）」では、アクティブユーザーの5人に1人が毎日自身のアバターをアップデートしているというデータもある。21年はこのプラットフォームを通じ、無料・有料合わせて58億個のデジタルアイテムが入手された。ユーザーは、アバターの顔を変えたり、洋服を着替えたり、アクセサリーを身に着けたりして、リアルの自分にとらわれない自由なおしゃれをバーチャル空間で楽しんでいる。
ロブロックスのようなオンラインゲーミングプラットフォームは、Z世代を中心とするユーザーとブランドをつなぐ入口となりうる。既存のブランド価値を生かしてアバター用デジタルアイテムを提供し、ブランドの世界観を伝えることで、ブランドの認知度を高め、自分らしさを表現する手段として支持されれば、ファン化につながることも期待される。
新たな収益源への期待大 専門部署の立ち上げも
ラルフローレンのCEO
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