2021年、家庭用冷凍食品の生産量（数量ベース）が業務用を上回ったことがニュースとなった。自分で買って自分で調理する男性層、コロナ禍で利用を再開した高齢女性層など、利用者のすそ野拡大もその要因だ。一般社団法人日本冷凍食品協会の冷凍食品利用促進の取り組みについて聞いた。
潮流に合わせた開発で、コロナ禍2年目も伸長
コロナ禍で保存のしやすさや、時短・簡便といった魅力から、家庭での冷凍食品の利用に拍車がかかっている。
一般社団法人日本冷凍食品協会の調べによれば、2021年の家庭用の冷凍食品国内生産は、数量ベース、金額ベースともに、前年を上回り、それぞれ調査開始以来の最高値を更新した。金額ベースでは、すでに2020年に家庭用が業務用を上回っていたが、2021年には数量ベースでも業務用を凌駕した。
「このコロナ禍で、久しぶりに冷凍食品を食べた人も、コンビニ弁当の“レンチン”とは違う、そのおいしさに気づいたのではないか」広報部長の三浦佳子氏は語る。
同協会では、毎年、「“冷凍食品の利用状況”実態調査」を行っている。
その結果を見てみると、冷凍食品を「自分で購入して、自分で調理している」男性が半数近くにのぼる。リモートワークの増加でとくに男性の在宅率が高くなったが、外出自粛のなか、毎日コンビニ弁当というわけにはいかず、さりとて、家族に毎食用意してもらうこともかなわない。たまに外出した際に、冷凍食品を自分用として買い込んで、調理をしているということだろう。
さらに、コロナ2年目以降も家庭用の冷凍食品が好調に動いている要因として、三浦氏は「世の中の潮流に合わせて、メーカー各社がすぐさま商品化する開発力が大きいのではないか」と指摘する。
「居酒屋で軽く一杯やって帰宅する」ことが難しくなり、「宅飲みが増えた」とわかれば、“おかづまみ”（おかず＋つまみ）にマッチする商品を増やしたり、一度の“レンチン”で数種類のおかずといっしょにおいしく食べられる「1食完結型」商品や「具付きのセットめん」（容器も不要、具・めん・スープが一体になっており、1度の“レンチン”でできあがる）、高齢者向けの減塩食やカロリー控えめ商品に、ハラル対応や大豆ミート使用の総菜、自然解凍で高級ホテル仕様の味になるデザート……。世界のグルメをアウトドア用の冷凍食品として売り出しているところでは、フードロス削減の環境配慮と保冷剤代わりをうたってもいる。
10月18日は冷凍食品の日
さらなる冷凍食品の利用促進に向けて、協会では、全国各地で講習会を積極的に展開している。
例えば、年齢の高い層（65歳以上）の女性に「コロナ禍で冷凍食品の利用を再開した人の割合が高い」ことから、冷凍食品の古いイメージ（保存は利くが、味は二の次、種類も限られる）を払しょくし、今の冷凍食品の新しい活用法を伝えている。また、新米ママ向けには「冷凍食材を使い、ムダを出さずに使い切る離乳食のつくり方」といったテーマで話すことも多いという。
その一方で、現在の冷凍食品のブーム的な動きには「注意が必要」と三浦氏は言う。
「冷凍すれば保存が利き、品質も落ちない」という、急速冷凍した冷凍食品の特性が、“普通に冷凍しただけ”の総菜などにもそのまま当てはまると勘違いされやすいからだ。
そうしたこともあり、日本冷凍食品協会では、今年、あらためて「10月18日は冷凍食品の日」であることを食品スーパーなどの店頭を通じて、アピールしていくという。
「10月は、冷凍（レイトウ）のトウ（10）につながり、18日は冷凍食品の世界共通の管理温度『マイナス18℃以下』に因んだ」ものだ。