関東エリアの食品スーパー（SM）は、コロナ禍での内食需要の高まりにより総じて好調であった。なかでも、オーケー（神奈川県）、ヤオコー（埼玉県）、ベルク（埼玉県）、ロピア（神奈川県）、まいばすけっと（神奈川県）、成城石井（神奈川県）の20年度の業績は2ケタの増収増益を記録。これらの企業では、好業績で得た潤沢な資金を投資に充てる動きも目立つ。たとえばヤオコーでは、20年度に既存店の活性化に向けた改装を前倒しして10店舗で実施。ベルクはコロナ禍で新たに取り込んだ顧客を定着させる施策としてEDLP（エブリデー・ロープライス）の強化に動いた。オーケーでも21年度に10店を出店する計画だ。
コロナ禍で生活必需品の宅配需要が急増したことから、コープみらい（埼玉県）やユーコープ（神奈川県）といった地域生協でも、総事業高（一般企業の売上高に相当）を大きく伸ばした。
一方、総合スーパー（GMS）では
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