少子高齢化で国内マーケットが中長期的に縮小していくと予測される中、食品小売のパイを巡る競争が熾烈を極めている。
本稿では、食品スーパー（SM）や総合スーパー（GMS）、コンビニエンスストア（CVS）などの大手食品小売企業・グループのほか、ディスカウントストアや食品強化を進めているドラッグストア（DgS）など、食品小売の主要プレーヤーの占有率をグラフ化した。SM業界を中心に大型再編が相次ぐ中、食品小売市場全体も激しく変化していきそうだ。
上位10グループのシェアは37％
経済産業省の「商業動態統計」によると、2024年（1～12月）の業種別商業販売額のうち「飲食料品小売業」の合計額は対前年比2.1％増の49兆3850億円だった。
同じく商業動態統計で発表している24年の業種別商品販売額では、「スーパー※」が同2.8％増の16兆529億円、「コンビニエンスストア」が同1.2％増の12兆8886億円だった。なお、「ドラッグストア」の商品販売額は8兆9199億円で、そのうち「食品」の販売額は同9.4％増の2兆9397億円と高い成長率を示している。
24年はインフレで価格転嫁が進んだことで増収となった企業が多く、食品小売マーケットはさらに拡大した。図表は、前述の商業動態統計「飲食料品小売業」の販売額を食品小売の市場規模とし、そこに食品小売チェーンの食品売上高をプロットしてマーケットシェアを示したものだ（食品売上高を開示していない企業は、売上高の数値を使用）。
上位10グループの
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この記事をさらに読むと、食品小売の主要プレーヤーである食品スーパー、総合スーパー、コンビニエンスストアに加え、食品を強化するドラッグストアやデリバリー市場を含めた、最新の勢力図と各社の戦略について理解することができます。
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