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コロナで産業崩壊 20年度百貨店業界決算ランキング!

決算ランキング大

以前から市場縮小の傾向が続いていた百貨店(DP)業態。そこに新型コロナウイルスがさらなる追い打ちをかけ、状況はより深刻となっている。政府からの休業要請やインバウンド需要の消滅により、売上が大幅に減少し、それに伴い20年度は多くの企業が赤字決算となった。そうしたなか、不動産事業へのシフトやEC事業の強化、オンラインとリアルを融合させた独自のテナント誘致など、各社は事業戦略やビジネスモデルの転換に動き出している。

コロナ禍で壊滅的打撃、各社はビジネスモデルの転換を迫られる

 日本百貨店協会(東京都)によると、2020年の全国百貨店売上高は対前年比25.7%減の4兆2204億円で、1975年以来45年ぶりの低水準となった。商品カテゴリー別にみると、これまで売上高構成比でトップを占めていた衣料品の売上高が同31.1%減と落ち込み、食料品の売上高を下回っている。

政府からの休業要請やインバウンド需要の消滅により、売上が大幅に減少し、それに伴い20年度は多くの企業が赤字決算となった。(2021年 ロイター/Kim Kyung-Hoon)

 DP売上上位5社はいずれも2ケタの減収で最終赤字となった。2020年4月の緊急事態宣言の発出に伴う休業や営業時間の短縮、長期にわたる外出自粛、インバウンド需要の消滅などがその要因だ。

 売上高トップの三越伊勢丹ホールディングス(東京都)の21年3月期(連結)の営業収益は対前期比27.1%減の8160億円で、営業損失は209億円の赤字決算となった。傘下でDP事業を運営する三越伊勢丹(東京都)では、既存店売上高が同27.4%減と落ち込んでいる。

 コロナ禍で消費者の生活様式や購買行動が一変するなか、三越伊勢丹は自宅にいながらオンラインで百貨店での購買体験を楽しめるサービスを拡充。20年度のEC売上高は300億円超と伸長した。

 20年6月に刷新したECサイトでは、店舗での売れ筋商品を中心に10万品目を取り扱い、クリスマスケーキやおせち、福袋など、オケージョン需要に対応した商品も積極的に提案した。20年11月には、「三越伊勢丹リモートショッピングアプリ」をリリースし、オンラインチャットやビデオ通話で、直接販売員から接客を受けられるサービスを試験的に開始している。また、定期購入型の食品宅配サービス「イセタンドア(ISETAN DOOR)」の会員数は20年4月以降の1年間で倍増し、21年4月時点で4万人に達した。

エイチ・ツー・オーはECの対応商品を拡充

 エイチ・ツー・オーリテイリング(大阪府)の21年3月期の営業収益は

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