日本フランチャイズチェーン協会は1月20日、主要コンビニエンスストア7社の2021年の売上高が10兆7816億円だったと発表した。全店ベースで前年比1.1％増、既存店ベースでは0.6％増だった。
20年は新型コロナの影響で全店ベース、既存店ベースとも売上高は前年割れとなったが、21年は巣ごもり需要で生鮮食品やデザート、冷凍食品、酒類などが好調に推移し、プラスに転じた。
既存店ベースの客単価は3.2％増だったが、21年も新型コロナによる外出自粛などの影響が続き、客数は2.5％減少した。月別の売上動向を見ると、1〜2月は前年がうるう年だったこともあり前年を下回った。4月以降は前年の緊急事態宣言の反動や梅雨明けが早かったことから回復傾向が続いたが、8月は緊急事態宣言の対象地域拡大や天候不順の影響、10〜11月は前年のGo Toキャンペーンの反動を受けマイナスとなった。
同日発表した21年12月の月次売上高は、既存店ベースで前年同月比3.2％増と3カ月ぶりに前年実績を上回った。クリスマスや年末年始商品が好調だったことに加え、おにぎり、弁当、ソフトドリンク、酒類、玩具などの動きがよかった。客数は0.03％の微減で5カ月連続のマイナス、客単価は3.2％増で7カ月連続のプラスだった。