新型コロナウイルス（コロナ）感染が収束しても高い利用水準を維持している生協宅配。実際、消費者の生協宅配の利用傾向は、コロナ禍を経てどのように変化しているのか。イオン（千葉県）の新ネットスーパー「Green Beans」（グリーンビーンズ）も含めて競合スーパーの利用動向とともに調査し、直近の生協の利用実態を分析する。
実店舗のみ利用がやや減少傾向に
mitoriz（ミトリズ：東京都／木名瀬博社長）は、全国50万人以上のアクティブユーザーから月間1000万件のレシートデータを収集する消費者購買行動レポートデータサービス「マルチプルID-POS購買理由データPoint of Buy」（ポイント・オブ・バイ：以下、POB）を運営し、消費者の購買行動やその背景などを分析している。
今回は2023年8月18日～9月12日、東京都、千葉県に在住するPOB会員3179人を対象に、生協・ネットスーパーの利用動向についてアンケートを実施した。
回答者に、ふだんの生活必需品の購入先を聞くと、「実店舗しか利用しない」が68.5％。生協・ネットスーパーを利用している割合は、「実店舗と生協・ネットスーパーを併用」（29.9％）と「生協・ネットスーパーのみ」（1.6％）を合わせて31.5％であった（図表❶）。参考までに昨年の生協特集の調査（全国対象）では、順に75.3％、23.6％、1.1％で、実店舗のみの利用者が減り、生協・ネットスーパーと併用する人がやや増えている傾向がある。
次に、直近1年間にメーンで利用したネットスーパーを尋ねた（図表❷）。その上位3生協の「コープデリ」「パルシステム」「東都生協」と、ネットスーパーで上位3社の「楽天西友ネットスーパー」「イオンネットスーパー」「イトーヨーカドーネットスーパー」を対象に、メーン利用者の購買動向を調べた。
メーン利用者を年代別で比較すると、3生協では「50代以上」が約7割を占め、その割合はネットスーパーよりも多い。また、家族構成をみると3生協では「3人以上」の割合がネットスーパーよりも多く、「子どもあり」世帯の割合も多い。
利用頻度を比較すると、週次配送を基本とする3生協では「週に1回」の割合が76.5％で最も多かった一方、ネットスーパーでは「週1回未満」が84.2％を占めている。
ネットスーパーでも4割超が生鮮を購入
コロナ収束後の利用の変化について聞くと、
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