大創産業は現在、主力の100円ショップ「ダイソー」のほか、300円ショップ「THREEPPY（スリーピー）」、ベーシックで洗練されたデザインの生活雑貨に特化した新フォーマット「Standard Products（ スタンダードプロダクツ）」の計3フォーマットを主軸に店舗を展開している。新店や注目店は昨今一般メディアでも取り上げられるなど、同社の店づくりに対する関心度は高い。店舗開発の総責任者を直撃し、戦略の全貌をつまびらかにする。
“身軽”な出店スタイルが成長の根源に
「原材料、物流費、人件費の高騰をはじめ、経営環境には逆風も吹いてはいるが、出店攻勢を緩めることは考えていない」。大創産業の執行役員店舗開発本部本部長の渡邊有和氏はこう強調する。
近年、大創産業は主力フォーマット「ダイソー」の直営店だけでも、年間約150店舗というハイペースで出店してきた。現在、「ダイソー」の国内店舗数は約4000店舗に上るが、「国内にもまだまだ出店空白地は存在する」（渡邊氏）として、未出店の市町村、ショッピングモール・近隣型ショッピングセンター、駅前や商店街など、ありとあらゆるロケーションへの出店を拡大していく考えだ。
大創産業が、こうした条件も面積も異なる多様な立地に挑戦できる理由は、同社ならではの“出店の柔軟性”にある。店舗サイズ一つとっても、大創産業は30坪程度の小型店から、約1600坪の大型店まで展開。テナント・インショップ出店の実績も豊富であるため、出店場所の形状にも縛られることはない。「出店条件にあまり制限を設けたくない」（渡邊氏）というのが大創産業の出店戦略における基本姿勢なのである。
なかでもテナント・インショップ形式での出店は、大創産業の大きな武器の1つといえる。出店先は
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