DCM石黒靖規社長が語る「10年後を見据えた戦略投資」とは

2006年に共同持ち株会社DCM Japanホールディングス（現・DCMホールディングス/東京都）が誕生してから約14年。20年3月には長年社長を務めた久田宗弘氏に代わり、副社長の石黒靖規氏が新社長に就任した。石黒新社長は同社の舵取りをどのように進めるのか、話を聞いた。

コロナ禍で営業続けた理由

──コロナ禍でのホームセンター（HC）の役割をどのように認識していますか。

石黒　HCは、一般消費者が生活必需品を1カ所で買い揃えられ、しかもショートタイムショッピングが可能なフォーマットです。さらにプロ業者の仕事で必要な資材・工具をまとめて調達できる重要な社会的インフラの1つ。これまでも、豪雨や台風、地震といった自然災害では、ライフライン復旧までの生活の維持や住宅の応急補修などに必要な物資を被災地に供給する役割を担ってきました。

　新型コロナウイルス感染拡大下においても、お客さまと従業員の安全と健康を守りながら営業を継続し、商品を安定的に供給することで、消費者の生活やプロ業者の日々の仕事を支えています。

──21年2月期第1四半期の好調な業績からも、DCMホールディングス傘下のHC事業会社がコロナ禍における生活インフラとして広く利用されたことがうかがえます。購買行動には何か変化が見られましたか。

石黒　感染拡大当初の20年3～4月には、マスクやアルコール消毒液、ハンドソープなど、衛生用品の売上が増加しました。外出自粛や在宅勤務が広がった4～5月には、消費者の生活スタイルの変化に伴ってDIYや園芸の需要が伸び、DIY商材、園芸用品、掃除用品などが好調でした。