野菜の鮮度・品質にこだわったサラダをはじめとした総菜を扱う「RF1（アール・エフ・ワン）」を主力に、多彩な総菜専門店を展開するロック・フィールド（兵庫県）。コロナ禍が直撃し一時的に大打撃を受けた中食市場だが、2021年以降、需要は戻りつつあり、同社の業績も回復傾向にある。ただ、足元では、原材料価格や水道光熱費、物流費などコスト高が懸念されており、予断を許さない状況が続く。そうした状況下、ロック・フィールドではどのような経営を推進していくのか。古塚孝志社長に聞いた。
コスト高の影響は2022年秋以降か
──中食産業を取り巻く直近の事業環境をどのようにとらえていますか。
●1965年生まれ。88年ロック・フィールド入社。2007年執行役員静岡ファクトリーマネージャー、10年に上席執行役員生産本部長を経て11年に取締役就任。13年に常務取締役、14年に代表取締役社長就任。その後、16年に専務取締役、17年に代表取締役副社長、18年より代表取締役社長に復帰（現任）
古塚 原油価格や原材料価格が上昇し続けています。とりわけ原材料価格の高騰は、中食業の利益を圧迫します。また、原油高は物流費の上昇のみならず、農作物のハウス栽培や漁業にも影響を及ぼします。原油高に伴って包材や容器の価格もやや上昇しています。2022年秋以降は、ウクライナ情勢による影響が穀物や飼料、ひいては畜産物にも及ぶおそれがあります。
円安も注視すべきポイントです。ロック・フィールドでは主に国産の原材料を使用しているため、現時点で円安による直接的な影響は受けていませんが、22年秋以降、エビなどの水産物や米国産牛肉で影響があるかもしれません。
──コストの増加に対してどのような対策を講じていますか。
古塚 商品開発では、お客さまのニーズを的確にとらえ、おいしさや品質を維持しながら原材料やその配合なども見直し、付加価値を創出したうえで、これに見合う価格を設定するのが原則です。
とはいえ、一部の既存商品については価格の見直しを検討せざるを得ない状況にあります。22年1月以降、一部の商品を値上げしています。
──中食市場の動向をどのようにみていますか。
古塚 コロナ禍で消費者の生活様式が一変し、家庭の食卓を
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