『ダイヤモンド・ドラッグストア』誌1月15日号の特集は、
変わる百花繚乱市場 ビューティ深耕
をお届けします。
ドラッグストア（DgS）企業の化粧品販売が好調です。
DgS企業の中でダントツの販売額なのはマツモトキヨシホールディングス（千葉県）で、2018年3月期の化粧品の売上高は2174億5400万円にも上ります。対前期比の伸び率は9.2％で、医薬品、雑貨、食品の主要カテゴリーの中で最も高くなっています。売上高全体に占める割合は最も大きく、同社の主力部門です。
次に販売額が多いのはサンドラッグ（東京都）で、18年3月期の化粧品売上高は対前期比5.7％増の1373億7100万円。こちらも全体の占める化粧品売上高の割合は最大です。
ほかにも、ツルハホールディングス（北海道：18年5月期の化粧品売上高は1227億3800万円）、ウエルシアホールディングス（東京都：18年2月期の化粧品売上高は1223億7900万円）、ココカラファイン（神奈川県：18年3月期の化粧品の売上高は1045億1000万円）など、大手DgS企業は軒並み化粧品の売上高を伸ばしています。
有力DgS企業は化粧品の販売額をどのように伸ばしているのでしょうか。
本特集では、以下のチェーンを取材しました。
（１）マツモトキヨシホールディングス
（２）ココカラファイン
（３）トモズ
（４）アインファーマシーズ（アインズ＆トルペ）
本特集はほかにも、DgS企業の化粧品バイヤーを対象にしたアンケート結果やマーケットトレンドも収録しています。
今号はほかにも、ウエルシアホールディングスのシンガポール戦略やイオン琉球の新フォーマット「イオンドラッグ」の現状、薬機法改正やSociety5.0などDgS業界人が知っておくべき制度改革の方向性も読みどころです。
ぜひご一読ください。