近い未来のある春の日。
仲間と上野公園で花見をしていると、酒が足りない。
そこで、いつも使うネットスーパーに冷えたビール1ケースと赤ワイン2本を頼むと、30分で「ドローン（Drone）〈無人小型飛行機〉」が花見の場所に届けてくれた――。
簡単にそんな日が来ることを思い描いていたけれども、どうやら我が国では、まだまだ先のことのようである。
首相官邸の屋上でドローンが発見されて以降、多くの人が集まる公園や観光地などではドローンの使用が次々と禁止されるようになった。
いまやドローンはたいていの場所では使えないものとなり、「新活用ルール」がいつできるのかもわからない状況だ。
ドローンは、流通業にとって新しく素晴らしい技術である。
米国のアマゾン・ドット・コムは、近未来のラストワンマイル戦略である「アマゾン Prime Air（プライムエア）」の実現に努めている。ドローンを活用して消費者が注文してから、30分以内に商品を届けるというものだ。
まあ、花見の席に冷えたビールを運んでもらうことはどうでもいいかもしれない。
けれども、高齢化過疎化が進む日本でも限界集落への物資輸送などにも利用できる革新的な手段のひとつとして大いに期待できる。
官邸事件のようなことが起きれば、規制を強めたくなるのは分かるところだが、この新しい技術をうまく活用し、社会に貢献させる方法を考えることも忘れないでほしいものだ。