通販大手のジャパネットホールディングス（長崎県佐世保市）は2月27日、スターフライヤーの機内でモバイル端末から商品を注文できるEC（ネット通販）サービスを始めると発表した。
スターフライヤーが運航する国内5路線の全便で、ジャパネットが独自開発した機内販売システムを導入する。3月1日以降、機内ネットワークの設置認可が下り次第、ECサービスを開始する。
機内販売で商品を購入する際、従来は購入用紙に記入する必要があったが、新たな機内販売システムでは、機内誌の商品ページに掲載されたバーコードをスマートフォンやタブレットで読み取ることで注文できるようになる。
購入した商品は機内だけでなく、配送による受け取りが可能になる。機内の在庫がなくなっても購入商品を自宅で受け取ることができるほか、お土産として旅先に送ることもできる。ジャパネットの配送網を使い、最短で注文の翌日に商品を届ける。
ジャパネットが選んだ商品を「スターフライヤー限定販売商品」として、機内誌に掲載する。第1弾として、国産の生ハムやジャパネットが自社開発したクラフトビール、澄川酒造場（山口県萩市）の純米大吟醸酒、山梨県のルミエールが石蔵で発酵させたワインなど8点を掲載する。
ジャパネットとスターフライヤーは2022年8月に資本業務提携を発表、9月にジャパネットがスターフライヤーの株式を取得し、第2位株主となった。