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日本スーパーマーケット協会など3団体がまとめた食品スーパー270社の2018年12月の売上高(速報値)は1兆533億円で、既存店ベースでは前年同月比1.3%の減少だった。前年に比べて気温が高く推移したため鍋物商材などの売れ行きが鈍く、2ヵ月連続で前年実績を下回った。
生鮮3部門の既存店売上高は2.7%減。青果、水産、畜産のいずれもマイナスだった。総菜は0.1%増とプラスを確保したが、一般食品は横ばい、日配は0.9%減となった。
同時に発表した18年通年の売上高は10兆7774億円で、全店ベースで前年比1.1%増、既存店ベースでは横ばいだった。青果(2.0%増)、総菜(1.0%増)、日配(0.2%増)はプラスだったが、水産、畜産、一般食品などはマイナスだった。
なお主な企業別の12月の既存店売上高は、アークスが1.0%減、ヨークベニマルが1.0%減、ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングスが2.1%減でいずれも3ヵ月連続のマイナス、バロー(単体)は0.3%増で3ヵ月ぶりのプラス、ヤオコーが0.5%増で2ヵ月ぶりのプラスだった。