矢野経済研究所の調べによると、2015年の国内ベビー・子供服市場の規模（小売金額ベース）は前年比0.5％減の9180億円だった。消費増税による個人消費の停滞などがベビー・子供服でも影響したと見られる。
同研究所では少子化により今後も市場規模は縮小すると見ており、16年の市場規模は2.8％減の8925億円と予測する。
15年の市場概況をチャネル別に見ると、百貨店各社は自主編集売り場を強化、子育て不安の解消や相談に対応するコンシェルジュを配置するなど次世代顧客の取り込みに力を入れている。
量販店は従来の低価格路線を軌道修正して機能性を重視したプライベートブランド（PB）に注力するほか、子供服専門店を誘致するなど戦略転換を図っている。
また、専門店ではファミリー業態の開発が増加しており、親世代が親しみを感じるブランドを揃えるなど親子一緒に楽しめるオリジナル商品を提案するケースが多く見られる。