日本百貨店協会が発表した11月の全国百貨店の売上高は、既存店ベースで前年同月比2.7％減と８ヵ月ぶりにマイナスとなった。
月間を通して気温が高めに推移したために冬物衣料など季節品が売れなかったほか、土曜日が前年より１日少なかったことが影響した。
商品部門別では主要５品目のうち、高額商品が多い雑貨（化粧品、美術・宝飾・貴金属など）が7.2％増と堅調だったものの、他の４品目はすべて前年割れとなった。衣料品は8.5％減、靴・かばんなど身の回り品は0.8％減、家庭用品は3.7％減、食料品は1.7％減だった。
一方、訪日外国人向けの免税売上高は66.5％増の156億円で34ヵ月連続のプラスと好調を維持した。
大手百貨店では、三越伊勢丹が0.5％減、大丸松坂屋百貨店が2.3％減、高島屋が1.0％減、そごう・西武が3.2％減、阪急阪神百貨店が2.0％減と揃ってマイナスとなった。各社とも大都市部の基幹店はプラスを維持した店舗が多かったが、郊外店舗や地方店舗が苦戦した。