大日本印刷は消費者の購買行動時の心理を分析した独自の価値観データベースを構築した。商品やサービス開発の支援ツールとして２月12日から提供を始めた。
同社は消費者１万5000人を対象に行ったアンケート調査の結果から、一人ひとりが持つ「普遍的な消費価値観」、商品の比較検討時に重視する「購買比較時の意識」に基づいて、「他者評価依存」「ハイクラス志向」「流行追随」「低価格志向」など30種類のクラスターに分類した。
この価値観データベースと企業が持つ商品データベースや購買履歴データを組み合わせて分析することで、商品の強みを生かした販促策の立案や商品の売上予測などが可能になるという。
初年度導入費用は150万円から（会員10万人の場合）で、次年度から約75万円の更新費用がかかる。
同社ではこの新サービスで３年間で50億円の売上げを目指す。