富士経済の調べによると2013年の国内化粧品市場の規模は前年比1.2％増の２兆3249億円になったものと見込まれ、２年連続で１％台の増加を記録した。
14年は消費税率アップの影響で市場の伸びが鈍化すると見られるが、「リーマンショック以前の07年の水準まで回復する」と同社では予測している。
化粧品市場は、メーカーが販売チャネルごとにブランドを分けて展開する戦略が主流だったが、昨今では百貨店ブランドがインターネット通販で売られたり、逆に訪問販売メーカーが百貨店で商品を展開したりするなど、チャネルのボーダーレス化が進んでいる。
販売チャネル別で最も構成比の高いドラッグストアの化粧品売上高は12年の見込みで前年比2.5％増の6809億円と堅調。店舗数の増加が続いていることから、今後も化粧品売上の拡大が続きそうだ。
それに次ぐ通信販売が0.9％増の3075億円、量販店（総合スーパー、食品スーパー）が1.0％増の2874億円、百貨店が1.5％増の1870億円と化粧品売上を伸ばす一方で、化粧品店・薬局・薬店は1.7％減の2262億円、訪問販売は0.6％減の2058億円と伝統的なチャネルが苦戦した。