日本チェーンストア協会が発表した加盟62社（7852店）の５月の売上高は、既存店ベースで前年同月比5.3％のマイナスと18ヵ月連続の前年割れとなった。同協会では「厳しい雇用・所得環境並びに先行き不安感を背景とする生活者の生活防衛意識や低価格志向に加え、中旬以降の天候不順から苦戦」したと分析しているが、５月の既存店売上高は主要コンビニエンスストアが3.2％減、百貨店が2.1％減となっており、スーパーの出遅れが目立つ。
商品部門別では食品が5.8％減（４月は4.5％減）、衣料品が3.0％減（同7.9％減）、住居関連商品が4.7％減（同4.2％減）と食品の落ち込みが大きく、衣料品が比較的堅調だった。
全店ベースの総売上高は１兆204億円で6.2％減、総売場面積は約2313万平方メートルで0.3％増だった。