米アドビは3月16日、同社主催のイベント「アドビ・サミット」で、2022年に米国のオンライン消費額が初めて１兆ドル（約119兆円）を超えるとの予想を発表した。このうち食料品は850億ドルを超えると予想する。
同社の調べによると、新型コロナウイルス感染症のパンデミックの2年間（2020年3月〜22年2月）で米国の消費者はオンラインで1兆7000億ドルを消費した。21年のオンライン消費は前年比8.9％増の8850億ドルと堅調に推移した。
米国ではインフレ基調が顕著となっているが、22年1〜2月の2カ月間のオンライン消費は前年同期比で13.8％増の1380億ドルに達した。このうち38億ドルは価格上昇によるものだとアドビでは推計している。インフレ下でもオンライン消費需要は衰えていないようだ。
パンデミックの影響で20年に前年比103％の大幅増となった食料品のオンライン消費は、21年は7.2％増の792億ドルだった。これはEコマース全体の8.9％に相当し、19年の6.3％に比べて上昇しているが、20年の9.1％からは若干低下した。
Eコマースで最大のカテゴリーは家電（エレクトロニクス）で、21年のオンライン消費額は8％増の1650億ドルと、Eコマース全体の18.6％に相当する。20年の18.8％、19年の21％から若干減少した。
また、アパレルの21年のオンライン消費額は8％増の1262億ドルだった。Eコマース全体に占める割合は14.3％で、19年の18.5％から低下、20年（14.2％）と同水準だった。パンデミックで在宅時間が増えたことで、アパレル消費の伸び悩みにつながっているようだ。