DXとコミュニタリアニズムで「店との関係性」を売る!進化するホームセンター

坂口孝則(未来調達研究所)
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コロナ禍で好調のHC業界

 先日、とある大手回転寿司チェーンを取材した。

 店内飲食に加え、テイクアウトの注文も増えるなか、とにかく仕入れ・在庫の管理やサービス品質の維持が難しいという。日ごとに注文数を予測して食材を用意できるか、正確な提供時間を案内できるか──。そうした問題を解決するために“重厚”なITシステムを導入しているのだそうだ。回転寿司チェーンでここまでデジタルトランスフォーメーション(DX)が進んでいるとは思いもよらなかった。

 さて、2020年は新型コロナウイルスが猛威を振るうなか、食品スーパー、ホームセンター(HC)、ドラッグストア(とくに食品強化型)では多くの企業が売上を伸ばした。なかでも筆者が動向を注視しているのがHC業界だ。ここ数年市場規模は4兆円弱で横ばいだったが、巣ごもり需要で園芸、DIY、リフォーム・住環境関連商品、自転車などが売上を伸ばしている。筆者も部屋の片付けグッズや、ちょっとした道具をつくるためにHCをよく利用するようになった。

 また、HCは郊外立地が多く、買物である程度“密”を避けられる点もお客側の心理に有利に働いた。インバウンドの比率がさほど高くなかったのも幸いだったといえるだろう。追い風が吹くなか、HC各社は価格訴求も強めており、囲い込みに余念がない。

デジタル領域への投資が加速

 HC業界では00年代に入って以降、SPA(製造小売)を志向する企業が増え、プライベートブランド拡充による独自化戦略も目立つ。加えて、

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