コロナ禍でリアル店舗のデジタル化が加速 今後は得られたデータの活用がより重要に
新型コロナウイルスの感染拡大により、外出自粛や在宅勤務の奨励、「3密」の回避など、われわれの生活は大きな変化を余儀なくされてしまった。多くの業界が不況に陥るなか、食料品や日用品などの生活必需品を取り扱う食品スーパー（SM）やドラッグストアなど一部の業態は好調を維持している。しかし、生活様式が大きく変化するなか、これら業態もこの“特需”に甘えてばかりもいられない。本記事では、デジタルテクノロジーを活用し、これからの「ニューノーマル」に対応する新たな店舗づくりに取り組んでいる企業を紹介する。
トライアルのスマートストアは関東に初進出
AIを積極的に活用している小売企業として、「トライアル」を挙げる小売関係者は少なくないだろう。トライアルホールディングス（福岡県／永田久男会長）傘下のトライアルカンパニー（福岡県／石橋亮太社長：以下、トライアル）は、新型コロナウイルス感染拡大より2年ほど前の2018年2月、「スーパーセンタートライアルアイランドシティ店」（福岡県福岡市）を、AIを搭載したカメラやタブレット付きのカートなど最新のデジタルテクノロジーを駆使した「スマートストア」として初出店した。その後も新店や改装でスマートストアの導入を積極的に進めており、現在は約20店舗がスマートストアとなっている。21年中には福岡・佐賀の約60店舗をスマートストア化する計画だ。20年7月には関東初のスマートストアとして「スーパーセンタートライアル長沼店」（以下、長沼店）を改装オープンした。
スマートストアにおいて重要な役割を果たしているのが、AI搭載の「AIカメラ」と、タブレット端末とバーコードスキャナーが備え付けられた「スマートショッピングカート」だ。AIカメラでは商品の欠品情報の把握や来店客の店内動線の分析ができる。スマートショッピングカートでは事前登録したプリペイドカードで決済することでレジに並ぶ必要がなくなるほか、関連商品のレコメンドやクーポンの発行も可能で、長沼店からはスキャンした商品に合わせたレシピ機能も新たに追加した。
記事執筆者
1992年1月、福岡県久留米市生まれ。翻訳会社勤務を経て、2019年4月、株式会社ダイヤモンド・リテイルメディア入社。流通・小売の専門誌「ダイヤモンド・チェーンストア」編集部に所属。主に食品スーパーや総合スーパー、ディスカウントストアなど食品小売業の記者・編集者として記事の執筆・編集に携わる。趣味は旅行で、コロナ前は国内外問わずさまざまな場所を訪れている。学生時代はイタリア・トリノに約1年間留学していた。最近は体重の増加が気になっているが、運動する気にはなかなかなれない。
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