コロナ禍でリアル店舗のデジタル化が加速 今後は得られたデータの活用がより重要に

2020/08/24 05:55
『ダイヤモンド・チェーンストア』編集部 松尾友幸

新型コロナウイルスの感染拡大により、外出自粛や在宅勤務の奨励、「3密」の回避など、われわれの生活は大きな変化を余儀なくされてしまった。多くの業界が不況に陥るなか、食料品や日用品などの生活必需品を取り扱う食品スーパー(SM)やドラッグストアなど一部の業態は好調を維持している。しかし、生活様式が大きく変化するなか、これら業態もこの“特需”に甘えてばかりもいられない。本記事では、デジタルテクノロジーを活用し、これからの「ニューノーマル」に対応する新たな店舗づくりに取り組んでいる企業を紹介する。

トライアルのスマートストアは関東に初進出

 AIを積極的に活用している小売企業として、「トライアル」を挙げる小売関係者は少なくないだろう。トライアルホールディングス(福岡県/永田久男会長)傘下のトライアルカンパニー(福岡県/石橋亮太社長:以下、トライアル)は、新型コロナウイルス感染拡大より2年ほど前の20182月、「スーパーセンタートライアルアイランドシティ店」(福岡県福岡市)を、AIを搭載したカメラやタブレット付きのカートなど最新のデジタルテクノロジーを駆使した「スマートストア」として初出店した。その後も新店や改装でスマートストアの導入を積極的に進めており、現在は約20店舗がスマートストアとなっている。21年中には福岡・佐賀の約60店舗をスマートストア化する計画だ。207月には関東初のスマートストアとして「スーパーセンタートライアル長沼店」(以下、長沼店)を改装オープンした。

長沼店からは、スマートショッピングカートにスキャンした商品に応じたレシピを表示する機能を追加した
長沼店からは、スマートショッピングカートにスキャンした商品に応じたレシピを表示する機能を追加した

 スマートストアにおいて重要な役割を果たしているのが、AI搭載の「AIカメラ」と、タブレット端末とバーコードスキャナーが備え付けられた「スマートショッピングカート」だ。AIカメラでは商品の欠品情報の把握や来店客の店内動線の分析ができる。スマートショッピングカートでは事前登録したプリペイドカードで決済することでレジに並ぶ必要がなくなるほか、関連商品のレコメンドやクーポンの発行も可能で、長沼店からはスキャンした商品に合わせたレシピ機能も新たに追加した。

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