2022年の家飲み市場はどうなる?ねらい目は「誰かと家飲み」と「即食&トレンドおつまみ」

日本食研ホールディングス株式会社食未来研究室/専任課長:児玉一穂
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コロナ禍により大きく拡大した家飲み市場。コロナ禍3年めとなる2022年の市場動向について考察を行った。また、家飲みマーケットの現状をシーン、年代、おつまみなどさまざまな軸から分析することで変化する家飲みニーズをつかみ、生活者により喜んでもらえるためのヒントを提案したい。

家飲み市場のこれから

 CRESTによると8月の飲食店全体の実績はコロナ禍前の2019年8月比で57.7%であるが、居酒屋業態は同12.9%と緊急事態宣言が大きく影響して非常に厳しい状況が続いている。METIPOSによると小売店のアルコール飲料の8月実績は19年8月比でドラッグストア118%、スーパー107%、コンビニ96%となっており外飲みができない分、家飲み市場はコンビニを除き拡大してきている。

ホームパーティーのイメージ
外飲み、家飲みに大きな影響を与えていた緊急事態宣言は10月に解除され、これに伴い飲食店で酒類の提供が再開、家飲み市場は今後どのようになっていくのだろうか? i-stock/recep-bg

 外飲み、家飲みに大きな影響を与えていた緊急事態宣言は10月に解除され、これに伴い飲食店で酒類の提供が再開、家飲み市場は今後どのようになっていくのだろうか?

 緊急事態宣言が家飲み市場に及ぼす影響をKSP-POSで分析してみた。【図1】は1.緊急事態宣言、2.まん延防止等重点措置、3.何も発出されていない期間と21年を3つに分けてそれぞれの期間中の首都圏の食品スーパーの酒類の19年同期間比を見たものである。緊急事態宣言中は113%と大きく伸びており影響の大きさがわかるが、一方で何も発出されていない期間でも107%と増加しており、宣言が出ていなくても外飲みが自粛されている背景がうかがえた。博報堂生活総合研究所の「新型コロナウイルスに関する生活者調査」(調査期間:2021年4月)によるとコロナ禍後でも今の生活を維持したいと考えている生活者は56.3%と過半数を超えている。イギリスやイスラエルなどワクチン接種が日本より進んでいる国でも新規感染者数は明確な減少傾向になっていない。22年1月に第6波の可能性が示唆されている。これらの状況を考慮すると感染予防をしながら生活するという習慣が維持され、今後の家飲み市場は19年比で110%前後程度で推移していくことが予想される。

【図1】緊急事態宣言が家飲み市場に及ぼす影響
出典:㈱KSP-SP「KSP-POS」より食未来研究室作成
※2021年1月4日~9月19日までの期間。各期間は東京都。
酒類の売上は首都圏の2021年と2019年の同期間の比較。

 家でお酒を楽しんでもらい市場を活性化していくために、コロナ禍における家飲みでどんなシーンが増えてきているのか?どんなコトが求められてきているのか?家飲みマーケットの詳細を見ていきたい。

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